InPower:5Gとワクチンを決定的に避ける方法

InPowerとカル・ワシントンについて調べ始めているのですが、かなりややこしく完全には理解できていません。実際にInPowerの有料メンバーになり、そのコンテンツを勉強し始めています。三ヶ月で31.17ドルですから、現在のレートだと一ヶ月1,130円ですね。ですから、普通にPatreonなどでクリエータをサポートするのと変わりません。

今現在私がPatrenでサポートしているのは、バネッサ・ビーリー、エバ・バートレット、コルベットレポートですね。他にもあったんですが、このコロナウイルス騒ぎに疑問を持てない人はサポートする価値がないと判断しました。

さて、なぜInPowerに、5Gとワクチンを拒否する方法があるかと言えば、まだ良くわかっていない私としては、かなりの想像が入ってますし、おそらく正確ではありませんし、法的にも正しいかどうかわかりませんが、ともあれ、現在の時点での知識で、できる限りわかりやすく説明してみましょう。

海事法

一般的には、あるいは洗脳教育としては、ある国の最高法として、日本なら日本国憲法、米国なら米国憲法、憲法修正条項があるわけですが、これは全くのウソでした。実際には、海事法というものがあり、それが地球上での最高法なんですね。実際にはUniform Commercial Codeとか、Law Merchantとかがあるようですが、面倒なので海事法と呼ぶことにします。

海事法とは、中世において貿易をする際に地球上に適用された法律であり、貿易をする際に使われたらしいですね。そして、個別の国の法律よりも強いということのようです。

で、物事はすべて交渉であるということです。国も言語も習慣も違う相手との商業を行う際には、常に交渉しなければならず、結果的に合意がなされねばならないと。

あなたは企業であり、国も企業である

これもまた非常にわかりにくい概念なんですが、あなたという人間は、生まれて出生届けが出されたときに企業となるのです。そして出生届けが出された国という企業は、あなたを子会社としてみなすらしいですね。

つまりは、すべて儲け主義という概念です。個人も儲け主義で動いており、国も儲け主義で動いているわけです。そして、国はあなたを子会社とみなします。

そしてここがひどい点なんですが、国はあなたという子会社を自由に扱うことのできる財産とみなします。そして、国際銀行家から金を借りる際の担保として使うのです。つまり、あなたという個人が金を生み出す企業であるから、これを担保として金を借りるんですね。

だから交渉が可能

あなたは企業であり、この世の最高法は海事法であるので、あなたは常に何に対しても交渉が可能なのです。たとえ日本国憲法や法律で決められていることであっても、それは海事法の下でしかありません。海事法では明確に交渉して合意することが決められているので、あなたには交渉する権利があるのです。

裁判所は言わない

しかし、裁判所は、こんなことは言いません、交渉の余地があるなどとは。つまり、あなたは洗脳教育によって「交渉の余地が無い」と思わされているだけであり、実際には交渉することができるわけです。

ところで、世の中すべてそうですよね?

例えば、「これこれの権利を買い、それを他者に広めると、マージンが入ってくる。そして、その他者がさらに広めると、さらにマージンが入ってくる」というネズミ講は無限連鎖講防止の法律で禁止されてるわけですが、これは誰も教えてくれません。新聞見てればわかることなんですが、わざわざ教育してくれる人はいないわけです。

それと同じで、わざわざ海事法を教えてくれる者はおらず、それがゆえに全く知らないわけです。

知らないのをいいことに、裁判所は海事法の下でしか無い日本の法制度において裁くわけですね。

憲法であれ法であれ何であれ交渉が可能

海事法が最高の法典であるがため、それ以下の法体系が何を決めようが交渉の余地があり、合意がなされねばならないわけです。

したがって、仮にワクチンが強制されたとしても、つまり「オリンピック成功のために全国民はコロナワクチンを接種しなければならない」との法が制定されたとしても、そこには交渉の余地があるわけです。それが以前に書いた、アンドリュー・カウフマンによる説明です。

私はワクチン接種に合意するが、しかしもしこのワクチンによって障害が起こった場合、当局の地位を持つあなた、そして個人としてのあなたが、**億円の法的責任を持つものとする。

これを「ワクチン接種の提案」に対する「逆提案」とするわけです。世の中すべて交渉ですから。

下っ端は理解していない

さらに、カル・ワシントンの説明によれば、ピラミッドの中間から下は海事法を理解していないそうです。ですから、できる限り上の方に対してこの逆提案を行うわけです。連中は海事法の観点から飲まざるを得ないか、合意不成立にせざるを得なくなります。

そんなところですかね、今のところぼやっと理解した限りでは。

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