既に子宮頸がんワクチンの危険性とかモンサントと愚かなホリエモンとか書いているのですが、この二つを組み合わせると、どうなるかというビデオです。
最初は馬鹿なこと言ってるよと思ったんですが、再度良く聞いてみました。
ガーダシルはですね、男性の陰茎、ペニスですね、にできる尖圭コンジロームローマというですね、イボですね、こういったものの予防にもなるというふうに言われております。
言われております。。。？。誰が言ったの？どんなエビデンスがあるの？素晴らしいですね、プロパガンダのやり方を心得ております。さすがホリエモン！
実はですね、日本もですね、何年か前からですね、定期接種といって、これはまあ年齢制限があるんですけれども、中2から高1ぐらいの女性に限りですね、公費助成がされておりまして、ただで受けることが可能になっております。
税金を使って日本の女の子に障害を負わせる作戦です。誰が見ても明らかです。
何年か前にですね、このワクチンを打ったら痙攣したりとかいろんな副反応。。。
名古屋スタディというのがあるんですが、こちらの方で調べたところ、ワクチンを打ってない人、そして打った人、この両方に対して同じくらいの数の調査をした結果、ワクチンの副反応と言われる反応がですね、両方とも有意差がない、つまり統計的に言うと変わらないと言うんですね、つまりワクチンを打っても打たなくても同じような同じような反応が起きてしまうという風な調査結果がまとめられました。
これについては、名古屋市が行った調査に関する論文についての問題点を教えてください。ですね。その中にある「『名古屋市子宮頸がん予防接種調査』に関する鈴木貞夫論文についての見解(2)－鈴木教授による「回答」について－」発表では、こうあります。
見解では、原因としては、
① 年齢調整をすることが不適切であった可能性
② もともと接種群と非接種群の健康状態が同様ではなく、非接種群の方が健康状態が悪い集団だった可能性
③ 上記①と②が重複してより顕著に偏りが表れた可能性
の３つを指摘しました。鈴木教授は、この見解に反論する回答書を公表し、その中で、接種者の方が発症率が低いという結果の原因は「非接種者のほうが、もともと体調や健康状態がよくないこと」(上記②)に起因すると認めたうえで、「それを大きく超えて悪影響が出るのが薬害であると考えている」としています。
しかし、この説明は、もともとの健康状態の差を超えない範囲で、ワクチン接種による発症率の差（上昇）が生じている可能性を認めています。つまり、もしもともとの健康状態に差がなければ、接種した人たち（接種群）の方が発症率が高い可能性が否定できないのです。
鈴木論文は、接種群と非接種群の発症率を比較し、接種群で有意に発症率が高い症状があるかどうかで因果関係を判断しているのですから、発症率上昇の可能性があるのなら、本来は「因果関係はないことが示唆された」という結論を導くことはできません。
要するに、結局は製薬会社奴隷の方々が適当な「反論」とやらをしているだけのことです。次行きましょう。
我々予防医療普及協会は啓蒙活動だけではこの接種率をほんと70%80%あげることは無理だというふうに判断しまして、最近政治家に働きかけを進めるようになりました。
要するに、国民一人一人が自身で選択をするのではなく、何かしらの圧力をかけろと言っているのと同じですね。製薬会社さんに儲けていただくために。
ともあれ、最後まで聞いてみましたが、最も重要な点が抜けていましたが、どうしたんでしょう？？？それは、
子宮頸がんワクチンで子宮頸がんを防げるというエビデンスはあるのか？
です。この点について、何も言ってません。いかにも「ワクチン打てば守られる」という雰囲気の話をしていますが、その証拠については何も話してません。そんな証拠は無いからです。
その一方で、「子宮頸がんワクチンで障害を負った」の反論としては、前述のように、いやに具体的な話を持ち出していますね。この程度なんです。
実際に、ワクチンというのは、比較研究がされたことなどほぼありません。わずかに一例二例があるだけです。そして、ワクチンの認可過程というのは、「注射したら抗体ができました」というそれだけです。何年もかけて、打った打たないの人を追跡調査して効果を確認するなど一切しません。
さらに米国では、ワクチンに関しては、製薬企業が責任を持たないでいいという法律が作られてしまっており、被害者がいかな障害を受けようが、痛くも痒くもないのがワクチン企業というものです。単に「抗体できましたー」と言えば、大儲けできるわけです。
そんな大儲け企業が、こういった国民洗脳のための奴隷を使って懸命に宣伝しているところが、むしろ微笑ましいですよね。
この男は日本の女性に障害を負わせ、巻き上げるためのスパイです。まぁ、こいつに限らずこの手の連中が大手をふってますけどね。飼い主さんに尻尾をふれば、良い待遇を受けられるわけですよ。皆さん騙されないようにしましょうね。
コメント
私は診療放射線技師です。
2005年にPET検査を用いた検診,保険診療を推進するクリニックの創業者(放射線科医)の秘書となり、
いわゆるPETがん診療(MRI検査も含め総合的な検査をしましょうという旨)の推進をしていました。
実際に悪性腫瘍があれば、がん細胞は正常細胞が持つ細胞分裂の制御機能を失い分裂増殖し続けるという特徴から
[18F]-FDG(ブドウ糖の放射性核種)を正常細胞より多く取り込み、それを対外からPETカメラで撮影することで、
がんの全身における広がり(転移検索)や、既に分かっているがんについてはその進行度(ステージング)の検討に有用です。
日本においては2002年に初めて保険収載され、本日ではがん診療に無くてはならないほどのものとなりました。
これは保険診療(がんである蓋然性が高い疑いあるいは確定診断後)の話です。
ただ一方で、いわゆる”PETがん検診”部分の有用性については、少し判然としません。
「健康診断にPET検査を積極的に含めるべき。私の両親にも受けさせているし、自分もPET検査を毎年受けている」
と本来は言いたいのですが、どうもそこまでには至っていません。
2020年現在でも、自由診療(検診)のPET検査は40000～80000円程度はしてしまいます。
例えば胃がん検診の胃X線検査(バリウム検査)が積極的展開されるようになったのは1970年代。
はや50年ほど経過します。
企業検診、特定検診(協会けんぽ検診)、市町村検診 など複数の公的検診にバリウム検査が積極的採用され、
この検診によって胃がんが早期あるいは進行期に発見され、適切な診療,治療へ導かれるようになりました。
また胃がん検診の費用はせいぜい10000円程度、これなら年1回の受診も苦にはならない程度です。
(大体の場合実際は勤務先会社の健保組合による支払いとなるため、持ち出しはゼロ円です。)
ちなみにPET検査の保険診療時の費用はおよそ30000円程度、「がんを治すため」と考えれば高くはないですが、
常態的に3ヶ月に1度30000円を支払わなければならないような流れが「大して大きな痛手でもない」と
言うのは少々難があるような気もします。(保険診療でも少々高めにはつく)
PETがん検診の価格設定がさほど下がらず、少々高い程度に落ち着いているのには理由がありまして、
それはPETがん検診で見つかっても、他の検診で見つかっても、さほど大きな違いは無いということなのです。
これはどういうことか、例えば、腫瘍径5mm程度のがんが存在するとして、
その検出に、PET検査が特異的なのか、それとも例えばバリウム検査が特異的なのか、ということを考えた時、
実はそこに有意な差はみられないという結論が既に出ているということなのです。
ちなみにPET検査の”検出限界”はカメラの性能上、腫瘍径5mm程度とされており、
web上ではおよそ”1cm程度”というように表現しているところが多数と思います。
もちろんPETがん検診が無意味ということを言っている訳ではありません。
実際に一度がんの完治をみた方が、数年後PETがん検診を受診して、転移,再発が見つかった例というのは
結構よく聞く話です。
ですから、厳密には”「転移再発検索」目的のPETがん検診は有用”という表現が適切なのかも知れません。
ようやく本エントリーの話題に触れられますが、まず「予防医療普及を推進する時、そこには必ずマフィアが存在する」
ということを述べて行きます。
私の他の投稿でもこの「マフィア」が出てきますが、マフィアとひと言で言ってもいわゆる「無益な人殺し者」
のことを指している訳ではありません。
いわゆる反社会的勢力、日本ではヤクザと言われ、警察には”指定暴力団”として認識されている方々がいます。
この方々はどちらかと言うと”無法的で、政府や官といったものに立て付き、人情味溢れる民の味方”のような
印象を持つかもしれませんが、
しかし現在においては、あらゆる場所に、あらゆる場面で、そういった方々が潜んでいることが知られています。
例えば行政の役所である区役所や県庁,市役所、そして教員では中学校教師や高校教師など、
主要都市の地上げ屋としてのヤクザもいれば、地方の盟主としてのヤクザもいます。
トイレ清掃業者やゴミ清掃業者、原発の除染業者、ヒトのやりたがらないような事業を請け負われている場合も多いです。
通信事業者やコンテンツ事業者、興行事業者、バーラウンジ、ナイトクラブ、芸能関係、民間報道各社なども
こうした方々の資金源として知られています。
こうした人たちの営業方法について、昔は”一芸”を披露し、その見物料,利用料を徴収するというのが始まりでしたが、
市民たちも様々な情報や経験を通し、なるべく不要なサービスには手を出さないような判断力を身に付けて来たため、
現代では、社会的要求の比較的大きい領域を選択し、そのサービスを自界隈の舎弟が利用し続け、
「このように消費,利用するのは至極当然なのだ」と刷り込みを与え利用を促すような”人海戦術”が多用されています。
つまりは「サクラ」を多数使いあたかも「これが流行っている」「これを使うのが一般的」という数的状況を作ってしまう
のです。
ここでアカウントロンダリングの仕組みの一例を挙げます。
・会社A コンテンツ事業者(マフィア)
・会社B 請会社(一般を装ったマフィア)
・会社C 実業会社(一般(サクラ))
あるコンテンツについて、コンテンツ事業者Aがサービスをリリースします。
その際そのコンテンツもしくはサービスの利用について、その先の請会社B(あるいは人的繋がり)に告知します。
そしてその利用告知を受け、実業会社Cが実際に人を動かしつまり動員し、消費させ売上を計上させる
という流れが存在します。
最終的にマフィアから発信されたコンテンツを一般の皮を被ったサクラ(現代では”オタク”と言ったりもします)が
常態的に利用し、あたかもそういったコンテンツ,サービスが当たり前のように利用されているような刷り込みを
与えています。
ようやく本題に近付いてきました。
結論から言ってしまうと、胃がん検診が定着した理由は、マフィアが徹底した信奉忠誠を要求し民衆がそれに応えた結果ということになると思います。
要は民衆に盲信を求め、民衆が盲信した結果利用数が増加し、相応の相場効果を生んだ結果ということと思います。
1970年代のヤクザの統制がどれだけ取れていたかということが窺い知れるものです。
逆にPETがん検診については、その対象そのものに盲信を得るようなポテンシャルは無かった、
また1995年(Windows95: IE普及)以降情報化が進んだために、民衆は自らで取捨選択し盲信には至らなかった。
ということが挙げられると思います。
おそらく今般の感染症ムードも広告代理店(マフィアの表の顔)が世界政府(マフィアと通じている)と共謀して
展開されているものと考えられます。
しかし無為に敵意や恣意性を見出そうとしている訳ではなく、当然そこにはその先に得られる便益があるために、
その実現のために現在各国を挙げて、広告代理店あるいはその末端にいる舎弟のサクラの民衆の方々が
陽性者数や死者数として計上されていたり務められている訳です。
真性的には、本感染症ムードは何も気にする必要は無いものですし、私個人的には少々大気がパウダリーに感じられるので、
その対策をして呼吸器系の負荷を減らすことに努めている程度ですが、
おそらく”新型病原体ワクチンビジネス”と”PCR検査ビジネス”については、
現状においても既に超大型資金源な訳ですし、これを推進して行くことは非常に賢明なビジネスプランと考えられます。
(私は利用しませんが。)
どうもそのようです。ですが、一般的なイメージのマフィアと異なるところは、「皆のためになることをしている」という顔をしてるところです。ですから、皆さんなかなか気が付かないわけです。
このマフィアの二つの柱としては、こうでしょう。
* 慈善活動、人助けをやっているので、各国あるいは一般庶民はお金を出すように。
* こんなに怖いウイルスが徘徊しているので、皆さんワクチンや薬と使うように。各国は国民にワクチンを強制されたい。
実際にはウイルスなどはおらず、ワクチンや薬も役に立つどころか害になるわけです。しかし皆さん信じ込んでいるのですが、なぜ信じ込んでいるかと言えば、そのやり方ですよね。
もとでとなる金はいくらでもあるし、上記の行動をすると、さらにざくざく入ってくるので、事前にあらゆるところに手を回して従うようにしてます。
しかも、通常のマフィアファミリーと同様に世代を越えて金儲けを確保する目的なもんですから、何十年も前から準備してるわけです。
で、この話とは関係ありませんが、例えば各国中央銀行というのは、私企業、ただの株式会社だったりします。日銀や米中央銀行もそうですね。
そんなふうに、このマフィアは国の世界の官庁やNGOを私物化してるんです、おそらくは。私の思うところとしては、既に厚労省も国立衛生研も実質的に私企業化されてると思います。
実際のところ米国CDCやFDAなんてのも、完全に企業化しているようです。製薬会社からごちゃまんと資金提供されていて、連中の言いなりという話です。
もちろん、日本のメディアなんてのはNHKも含めて電通の言いなりで、この会社にも入り込んでいるのでしょう。
そんなふうに一般のメディア、官庁、NGO、世界的な機関、すべてがいいなり状態になってので、このインチキ「パンデミック」劇場が可能になるわけです。
世界的な保健マフィアについては、以下をごく最初の方だけ字幕付けてはいます。
https://jimakudaio.com/yt?v=1Z5VYqJqrtI&lang=ja
“世界健康マフィアのみかじめ量”の件については、是非翻訳頑張ってください笑
前コメントでは不十分でしたが、要は例えば事務次長クラスにもそういう輩が混ざり込んでいる。
当然看板,顔となる方、例えば総理大臣や大臣クラスにはそのような刺青を持つ者は居ないはずですが、
しかしその外側を埋める官房、政務官の中には、さらにその外郭の人間には割といます。
広告代理店(こっちがマフィアの表の顔)とのパイプとして介在させているのですね。
実際私が過去に付かせて頂いた創業者(放射線科医)の秘書(院長秘書)をイメージしていましたが、
実際は議員秘書のような活動をしていました。
あと異常に夥しいほどに数が多いのは、いわゆるグローバル系コンサルティング会社,リサーチ会社の界隈です。
広告代理店(グローバル広告代理店はフランスの1社、イギリスに1社、そしてアメリカに1社、
この3社が世界のあらゆる経済的事象について介入し、提言し、発言権を占めて行く。)
前コメントに投稿しましたが、実際にバリウム検査には”オリエンタルコンサルタント:OC”というコンサル会社と
伏見製薬(バリウムメーカー)が関与しており、例えば通期,平時に全く何の前触れも無く、サクラとして検診受診を
受けに来て、全く意味の無い、頭数で売上の上がるモブ受診をして行きます。
協会けんぽもです。しかも老若男女関係なくです。
彼らは検査がスタートすれば一目瞭然なのです。
こちらがアナウンスをするより前に自ら次の流れを読み、自らその体位を取ります。
また非常に多くのプロトコルと全く違う動きをしてスタッフを惑わせます。
実態は酷いものです。実際に昔その辺りの告発もされたこともあったような報告をみたこともあります。
当然、このグローバルコンサルティング会社の奴らはインテリヤクザの舎弟ということになります。
自衛隊をみてみても、あの日本本土の専守専制を行われている、彼らの中にも非常にヤクザ舎弟率が高い。
しかしその辺りをみると、逆にやはり一般人が出来ないようなマニアックなことを請けて下さっているようにも
窺えます。
製薬マフィア、これは実在します。
私は放射線技師免許を持ちながら、数年間新規PET薬剤の画像評価をいうことをして参りました。
医療技術部隊はそのような内勤勤務なのですが、それ以外のいわゆるCRAの方は割とラフな格好をされ、
とにかく自由、そんな中相手先の医療機関へ伺うのだから、なかなか取り合ってくれなかったり、
既に難しい方に対して我々技術部隊は技術をいちから教えなきゃならないということもありました。
製薬会社は治験業界では「スポンサー」と呼ばれ、各期、コアで1案件およそ間違いなく薬事承認を受けられる
ようなPJTを1本、そうでない有意性の比較的低いPJTを3本ほど計4本を持たされました。
この3件は元々薬機申請まで持って行く必要が無いものなのですが、経済を多少回すロンダリングの意味合いがあります。
診療報酬改定という保険点数の見直しが2年に1度行われているのですが、ここ数年はマイナス改定を受ける気配が
強いです。元々政府があらゆる予算編成のしわ寄せを、”マイナス改定”として持たせ、トントンとできる機会を待ち侘びているように見えますが、おそらくそういう時代は来ないことでしょう。
話が逸れました。
＜今般のムードの中で関わってくる各国各所と狙い＞
・グローバル広告代理店(グローバルマフィア)：東京オリンピック・5G
・日本国政府 ：東京オリンピック・5G・ワクチン・PCR検査ビジネス
・国立感染研 ：ワクチン・PCR検査ビジネス
・日本国内アカデミア ：独自ワクチン・PCR検査ビジネス
・米国政府 ：レムデシビル・中国のWHO下ろし
・米NIH ：ワクチン開発・抗原,抗体の開発
・米CDC ：ワクチン開発・抗原,抗体の開発
・中国政府 ：PCR検査サンプルによるビジネス？？？
・中CDC ：汚名挽回？？？
そもそも「施策が遅れてしまったために各国に甚大な死者数およそ100000万人」この事実について米大統領はWHOを
介して加害国へどのような制裁、報復を課すのか、見ものです。
あとワクチンの効果についてデータもオープンになると思われますが、それを観るまでは何とも言えないですね^^;
(しかし乱発してくるようであれば、完全に国費の無駄遣いと思います。)
データは出てきています。いわゆるコロナの死亡率はインフル程度かそれ以下です。
各国政府でそれを認識していることのリークも出てきています。
丁寧に追えば完全にウソがバレているんですが、しかし少なくとも日本人が
洗脳されている理由は新聞・テレビにありますね。この連中がウソばかり流すのは、
やはり電通に支配されているからでしょう。NHKでさえ電通支配と言われますね。
私はワクチンについては完全否定派です。これまでのワクチンが効いたというエビデンスは
一切ありません。わずかに一例二例だけ比較対照調査が行われただけです。
今回のコロナ事件は、グローバルマフィアが権力を政治からマスコミからITから、
権力を掌握したことを確認した上で行われているのでしょう。全世界の人間を言いなりに
させられると。
その一方でアフリカを見ると掌握不足なので、反発が起きていますね。
ご返信ありがとうございます。
少し話が逸れ,飛躍してしまうのですが、
私は今回のムード期間中、4月の下旬ぐらいから5月6日まで、インターネット,SNS、テレビ,ラジオ、
全てのメディアを遮断した生活を送ってみました。(医療系の仕事ですが医療機関自体が休診に)
とある国家試験の受験中で、ひたすら受験勉強に打ち込める良い機会になりました。
元々テレビは持っていませんし、ラジオはradikoなのでPCかスマホを使わないと使用できず、
スマホは基本的に電源を切りました笑
メディアを遮断した動機は「情報がコンタミネーションしている」と感じられたからです。
当初誰かが”infodemic”であると表現していたと記憶していますが、
まさにその煽りを受けているインターネット,メディア全てが妙で不気味に感じられました。
(今ではそれが”plandemic”であるということを何となく感じています)
「真に自分が置かれている状況とはどういうところなのか」を見定めるための行為,期間でした。
実際にその間にもたらされたものと言えば、妙な世情と、厚生労働省からのマスク2枚と添付文書だけでした。
前述していますが今般ムードは基本的に何も信じておりませんので、
マスクも、この厚労省からのものが届くまで、そもそも着用の必要性は感じていませんでしたし、
そして科学的根拠も無い訳ですから、着けていませんでした。周りを見渡せば誰もが着用している中でです。
(但し病原体に対する根拠は未提示ですが、防塵(PM2.5)に対しては有効だったのかも知れません)
5月6日以降、政府の有事宣言が解除され、
そして区役所から特別給付云々の封書が届きました。
が、私は躊躇せず「希望しない」にチェックをし早々に返送しました。そもそも生活に困窮していませんし。
お金とは色々なサービスが享受できる便利なチケットかもしれませんが、「責任の対価」だとも捉えています。
要職に就けば報酬は上がりますが辞任や退職のリスク(生活そのものの不安定リスク)も上がる、
高額契約は高い営業利益をもたらしますが、それ相応の商品やサービスである必要が出てきます。
税金を10万円支払わなかったら、政府や行政は督促なり強制執行なりしてきます。
それなのに無為に広告主(政府含め)とそこのサクラ(広告側の市民たち)が妙な状況(自粛ムード)を演出し、
その上「突然10万円が降ってきた！」というのは充分に怪しむべきです。
知らぬ間に何らかの責任を押し付けられた可能性があります。
おそらく「東京オリンピック開催の是非」を問われているのだろうと私は考えています。あるいは踏み絵的な。
一説には、種目にもよりますが、チケットは末端価格で10万円相当だったとのこと。
分かりやすい、あの特別給付云々は「オリンピック来てね金」だった訳ですね。
(私は私費で10万円程度用意し、購入を試みてみようと考えています。手に入らなければそれまでですが)
“マクロ経済論”なる、要は国債を”無尽蔵の借用書”だとする論者もいるようですが、
元来「借金は借金」ですし、
そもそもそうした「金額,数」が無尽蔵という発想は、いわゆる人海戦術的であり、
サクラやモブ的、即ち「数のロンダリング」だと考えています。
“経済成長率”だとか”景気”だとか(視聴率とかビューワー数とか、フォロワー数とか、新規陽性者数とか)、
今回の特別給付云々も、目先の人参に気を取られ過ぎな印象です。
私は営業の経験があるのですが、営業が売上を上げ続けるのには限界があります。
畑が充分に耕されると次は別の田舎へ、次は中国へ とやってきたそのやり方に限界が来ているのだと思います。
中国は20-30年前「一人っ子政策」を発動せねばならないぐらいに人口が増加した経緯があり、
その恩恵がここ10年ぐらいでようやく実を結び始めたような印象がありましたが、
しかしその”実”が今回のような「まやかし」なら残念、決してハリボテからは脱してはいないという印象です。
とても尊敬できるような状況ではありませんし、むしろ胡散臭いという印象が先行してしまいました。
ここまで世界を巻き込んで(迷惑をかけて)これだけの国際世論を形成したのは、
おそらくグローバル広告代理店「エデルマン社」とやはり「ビルゲイツ財団」の力が強大なのだと思われます。(広告的に)
広告とは発信するものもそうですが、同時に受信する側にも夥しい数のサクラ,モブが存在することが重要です。
当然世界政府側であるWHOや国連関連、そこに寄与する日本政府(厚労省)も一端。
失礼、話が逸れ過ぎました。
厚生統計については、人口動態の速報値(推定)が総務省の方で報告されているので確かに解析検討可能ですが、
ある程度正確な検討をするには推定値ではなく、確定値を用いた方が無難でしょう。
別に急ぐ必要は無いでしょう、前述したように今般のムードは”フェイクショー”のようなものです。
2年後ぐらいに、「ほらね、思った通りだった」と我々極少数が微笑むことができれば良いのだと思います。